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2018年05月 アーカイブ

2018年05月02日

健康診断の時期ですね!


今年も、もうすぐ5月。
ゴールデンウィークになりますね。


気候も穏やかになってきました。
この時期に健康診断を実施される会社も多いのではないでしょうか。


みなさんは、
健康診断の結果をしっかり確認していますか?


健康診断の数日前から、
禁酒したり、ダイエットしたりと悪戦苦闘している方も多いのでは・・・


努力の結果、
健康診断の結果が素晴らしい評価であれば良いのですが、
結果が良く無い場合皆さんはその結果をしっかり受け止めていますか?


例えば・・・


再検査、精密検査などをするように指示があった場合、
どうされていますか?


多くの方は、
しっかり指示に従い再検査や精密検査を受診されていると思いますが・・・


≪一方で・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


 ・毎年、再検査になっちゃうんだよね・・・

 ・これくらいの数値、問題ないでしょう!!!

 ・ついつい、忙しくて・・・

 ・いつもはこんな数字にならないから大丈夫!


私がこれまでに聞いた
「再検査、要精密検査」を行なっていない理由の一部です。


実は・・・

生命保険や医療保険、ガン保険など生命保険会社の保険に加入する際には、
 

告知書や病院等で行われる診査などの項目で、


 “ 過去2年以内の健康診断・人間ドック、がん検診を受けて
   要再検査・要精密検査を指摘されたことがありますか?  ”


とお聞きする項目があります。


指摘をされた検査項目やその数値、所見にもよりますが、

要再検査・要精密検査を受けずに
そのままの状態で保険に加入しようとした場合、
保険加入をお断りする場合もございます。


まずは、しっかり健康診断の結果の指示に従うことが大切です。


勿論、


健康診断の結果、
指摘事項があった場合でも無条件にて保険に加入頂ける場合もあります。


この時期、
多くの方が健康診断を受ける時期なので
しっかり受診していただきたいと思います。


≪健康診断を受けていると・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・


健康診断を受ける事で、
生命保険の加入時にメリットもあります。


例えば・・・

健康診断の結果が保険会社の定める基準の範囲以内に収まっている場合、


 ・健康体料率や優良体料率にて加入することができる・・・
  (通常の保険料より安い保険料)

 ・医師の直接診査ではなく、健康診断結果票の提出で代用できる・・・

 ・保険会社にもよりますが、
  一部数値が平均の枠を超えていても総合評価で加入することができる・・・


もちろん、


生命保険のメリットを受けることが目的ではなく、
診察や検査で健康状態を評価することで、

健康の維持、病気の予防早期発見に役立ててもらうことが大事ですね。

≪健康診断の判定基準が・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~


以前、
日本人間ドック学会から発表された健診基本検査の「基準範囲」について、

健診判断値の緩和であったり、
正常範囲の数値が変わった、といった報道がありました。


◎基本検査の基準範囲(日本人間ドック協会)
 http://tokuteikenshin-hokensidou.jp/news/2014/003497.php


後の協会からの発表では、
これまで各医療機関によって基準範囲が異なってきたものを
統一するための第一歩として調査・発表されたそう。


全国150万人余りの人間ドック受診者から厳選された健常者※の数値を
元に算出されたものです。

※他の一般的な検査に異常なく、
 飲酒はビール相当1本以下、喫煙もしない人


判定基準が改定されたとしても、
毎年健康診断を実施することで、ご自身の数値を把握して
数値の異常があれば、速やかに再検査をしていくことが大事ですよね。


◎以下で数値が確認できるのでチェック 
          ~人間ドック協会 検査表の見方~
 http://www.ningen-dock.jp/public/method


検査結果が返却されて、
異常の指摘があった場合は、ぜひ再検査をしてくださいね。


もし、


異常の指摘を受けてしまった場合には、
ご加入中の保険の確認もぜひ行なってください。


保険商品にもよりますが、


 ・名医によるセカンドオピニオンサービスを受けられたり・・・

 ・24時間、オンラインでの健康相談サービスを受けられたり・・・

 ・専門医療機関の紹介を受けられたり・・・

 ・糖尿病の早期発見等のサポートを受けられたり・・・


様々なサービスを受けることができるかもしれません。


保険は知らないと
損をすることがたくさん!!


でも知っておくと得をすることもたくさんあります。


備えを検討するのであれば、
経験と情報量が豊富な保険代理店に相談してみてはいかがでしょうか?


(トータルライフコンサルティング部 田中ともみ)


※このメールマガジンは、各保険の概要についてご紹介したものです。
取扱商品、各保険の名称や補償内容等は引受保険会社によって異なりますので、
ご契約(団体契約の場合はご加入)にあたっては、必ず「重要事項説明書」
をよくご確認下さい。

>>> お問い合わせはこちら

2018年05月09日

高額化するがん医療、私たちにできること・・・


ここ最近、ガン保険の相談を受ける事が多くなりました。


 ・ニュースを見て気になったので・・・

 ・テレビで特集を見たので・・・

 ・加入している保険でガンは保障されますか?

 ・がん保険、入ったほうが良いでしょうか?などなど・・・


やはり注目されている芸能人の闘病や訃報の影響が大きいようですね。


事実、
がんの治療と仕事の両立の現状を踏まえると心配は尽きません。


がんになってしまったとしても、


治療をしながら
働き続けられるような治療技術の進歩もある、


と言われますが、


 ・実際、働きながら通院治療している患者は32.5万人


一方、


 ・体力低下や勤務調整困難を理由に離職された方は全体の約35%、

 ・がん等の病気に罹患した社員の適正配置や雇用管理に苦慮している企業90%超


◎がん離職「3割」の衝撃
https://news.yahoo.co.jp/feature/139


◎働くがん患者32.5万人、厚労省初の推計 支援策検討へ
http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG2404I_V20C14A2CC1000/


◎がん闘病と仕事の両立を支援 厚労省が初のガイドライン
https://scienceportal.jst.go.jp/news/newsflash_review/newsflash/2016/02/20160224_01.html


≪平成28年12月法改正≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


ご存知の方も多いと思いますが、
がん対策基本法が10年ぶり、平成28年12月に改正・施行されています。


◎社会に語りかける改正がん対策基本法
http://www.asahi.com/articles/SDI201612134651.html


これまで、がん対策基本法は、
患者を中心にした「医療環境の整備」でしたが、


この法改正により、
「社会全体でがん患者、家族を支援する」方向へ転換されています。


これは、企業にもがん対策が求められるようになり、
社会の一員として「予防・検診」「就労支援」「社会教育」を推進する
担い手として期待されることになります。


≪がん対策基本法・・・?≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


アメリカに遅れること35年、
平成18年6月にようやく誕生した「がん対策基本法」。


がんは、一生のうち、2人に1人が1度は診断をうけると言われます。


しかし、


この法律ができるまでは、
がん対策の基本的な計画は日本にはありませんでした。


そのため、次のような課題が・・・


(1)治療内容に地域格差
    ・・・「医療の均霑化」の課題が顕在化

(2)海外で標準的に使われている薬剤が日本では使用できない

(3)「治療ができない・・・」と行き場を失う「がん難民」が存在


がん対策基本法ができたことで、
がん診療連携拠点が全国で次々と指定され、

がんに関する情報を集めた「がん対策情報センター」や
がん相談支援センターセカンドオピニオン外来、外来化学療法室など、
今では当たり前になっている施設等も整備されていきました。


このように、
法律は一見私たちの生活から遠い存在に見えますが、
実は最も関係が深いものなのですね。


≪基本法が定められて10年・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・


この間、がん医療は大きく進展し、
医療を取り巻く環境も大きく変わりました。


そのため、


法律の内容と現実社会との間に「ズレ」が生じるようになりました。


そのズレを修正し、
これからのがん医療、がんを取り巻く社会環境のあり方を提示したのが、
今回の改正がん対策基本法になります。


◎がん対策基本法(平成十八年六月二十三日法律第九十八号)
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H18/H18HO098.html


≪改正がん対策基本法で何が変わる??≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・


がん患者が尊厳を保持しながら
安心して暮らすことのできる社会の構築を目指して改正された「がん対策基本法」。


これによって私たちの生活はどうかわるのでしょうか。


今回の改正で、
企業もがん対策が求められるようになるため、


社会の一員として「予防・検診」「就労支援」「社会教育」
を推進する担い手として期待されることになるとされます。


(1)生きづらさの解消

   社会的環境整備という概念が基本理念に盛り込まれたことにより、
   診断後に生じる、生きづらさへの解消が進むことが期待されます。

   いま、がん患者の就労が社会的な課題としてクローズアップされていますが、
   当然、課題は就労だけではありません。

   容姿の変化や偏見などがん患者は多くの生活課題に生じています。

   また、高額ながん治療費に関する悩みも深刻化してきています。

   生きづらさの解消に向けて、法整備や事業、病院内、
   企業を含めた地域での取り組みが推進されていくことになります。


(2)がん患者の就労

   通院治療中心の医療になるがん医療では、
   企業が働き方を柔軟に考えることによって、
   患者さんは働きながら治療を受けることが可能になってきました。

   ところが、
   こうした医療環境の進歩にも関わらず、
   前述の通り、約3割の方が診断後に離職しており、
   この10年間その状況が改善されていないことがわかりました。


   今後、人口減などで働き手が少なくなる中、
   がんになっても働き続けられる環境づくりは、企業にとっても大変重要な課題。

   そこで法の中では「事業主の責務」としてがん患者の雇用継続について
   配慮する努力義務が課せられることとなりました。


≪私たちにできること・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


がんの年間死亡者数は約37万人。
つまり1日に約1000人もの方が、がんで亡くなっていることになります。


こうしたがんの悲しみをなくすためにも、
これからは社会全体でがん対策を推進していくことが求められます。


高額化するがん医療においては、
最近「経済的毒性」という言葉も登場してきています。


◎がん治療に「経済的毒性」治療費の上昇で保険加入者でも重い負担
http://healthpress.jp/2015/12/post-2186.html


これは、

直接的には「経済的な理由を背景に治療を中止・変更する」を指し、
間接的には「お金の不安や将来への心配からメンタルヘルス不調に陥ること」を指します。


保険は、
こうした経済的毒性を緩和する一助になると同時に、
大切な従業員の離職を防ぐことができるツールの一つにもなります。


治療費の上昇で、
自己負担限度額以内の治療も高騰している中、

民間の保険としての金銭的な補てんがあることで、
経済的にも精神的にも不安も和らげることができると思われます。


例えば・・・


 □ 従業員が、ガンに罹患し治療のため、
   出勤ができない、自宅療養になってしまった・・・


 □ 就労の制限があり、
   時間短縮勤務や日数を絞って就労をせざるを得ない・・・


このような場合、
企業として、大事な従業員を守るためのリスク対策は万全でしょうか。


福利厚生として、
ガンに特化した所得補償を準備することで、
治療に専念できる環境を整え、復帰までの経済的なフォローを準備し、
がん離職を少なくすることも可能になります。


少しでもご関心や質問などがございましたら、
是非一度、身近な保険のプロに確認してみてはいかがでしょうか。


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 ・公的保険診療の場合、自己負担となる3割の治療費をお支払します。
 ・さらに治療費以外の諸費用を定額支払の補償でサポートします。
 ・もしもの時もメディコム・ナースコールが強い味方になります。

※このメールマガジンは、各保険の概要についてご紹介したものです。
取扱商品、各保険の名称や補償内容等は引受保険会社によって異なりますので、
ご契約(団体契約の場合はご加入)にあたっては、必ず「重要事項説明書」
をよくご確認下さい。

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2018年05月15日

生命保険の料率改定がありました!


2018年4月より生命保険の料率改定がありました。


昨年4月、
標準利率の引下げによる料率改定があったばかり。


当時、
年金保険・養老保険・学資保険・終身保険等の貯蓄性保険に利率引下げがあり、


 『保険料は値上がり・・・』

 『返戻率は引下げ・・・』


となったのは皆さんご存知かと思いますが、
この4月よりまた改定があったのはご存知でしたでしょうか?


これは、


医療技術の進歩等で、
平均寿命が延びたことにより
保険料の算出のための数値の一つである「標準生命表」の見直され、
「標準死亡率」が11年ぶりに引下げとなったためとなります。

≪どのようなことが起こったかというと・・・≫~~・~~・~~・~~・~~


これにより、
どのようなことが起こったかというと、


一般的に『掛捨て』といわれるタイプの定期保険が保険料引下げとなり、
長生きのリスクとなる介護保険などの商品は保険料引き上げとなります。


今回注目するのは定期保険の保険料引下げです。


特に60歳や70歳といった
死亡率の低い年齢までの定期保険や10年などの短い期間の定期保険です。


「 いくら引下げになっても
  昔よりも年齢が高いので安くならないのでは?? 」


と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、

契約内容を確認する必要はありますが、
途中で解約をすると解約返戻金があるタイプで加入されている場合、

現在の年齢で解約返戻金のないタイプに切り換えると
保険料がほとんど変わらず解約返戻金が戻ってくる、

といったケースが多くございます。


貯蓄性生命保険は円建ての利率が悪くなったことで
ドル建て等の商品開発が進み円建てよりも予定利率の高い商品も登場しています。


昔からの貯蓄性保険は大切にしつつ
割高な掛捨て保険を見直し、
中長期的な貯蓄の追加で外貨建ての加入を検討する方法もありますよね。


まずは現状を確認してみませんか?

≪現状確認をすることで・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~


もちろん、
新規の加入となると健康上の告知が必要になるので、
書類審査(場合によっては医務審査)が必要となりますが、

単純に解約するだけではなく、今あるものを上手に活用し、
必要な保障と最適な保険料で得られるプランに切り替えていくことが可能です。

 □解約だけでなく今の保険でどのような変更ができるのか?

 □今の保障を重視していくのか? 

 □長い目でみた保障プランを重視するのか?

 □他の保険会社で自分に合った保険はないだろうか?


などなど、自分で判断するには難しそうですね。


まずは商品知識と
他の保険会社の情報も豊富に持つ専門家に相談することが大切です。

      ***********************************************


例えば、
保険を整理するところから始めてみませんか?


保険を整理すると保障のダブりが見つけられたり、
いざという時に保険の請求忘れを防ぐことができます。


保険情報サービスでは
経験豊富なライフプランナーによる保険見直し相談を無料で実施しております。


さらに、

一目で分かりやすい
あなた様オリジナルの「証券管理ファイル」を作成して進呈しております。


この機会に保険のメンテナンスをしてみてはいかがでしょうか。


(トータルライフコンサルティング部 松本光弘)


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<生命保険の切り替えには次の事項にご注意ください>

 ・新しいご契約をお引き受けできない場合がございます。
 ・保険料が高くなる場合がございます。
 ・保険金・給付金等をお支払できない場合がございます。
 ・保障がすぐに始まらず、一定期間保障がなくなってしまったり、
  給付金の支払削減期間が発生する場合がございます。
 ・細かな保障内容が異なる場合がございます。

※新たに切替の申し込みをされる場合は、十分にご確認・ご理解頂きましたうえ
 お手続きをしてくださいますようお願い申し上げます。

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※このメールマガジンは、各保険の概要についてご紹介したものです。
取扱商品、各保険の名称や補償内容等は引受保険会社によって異なりますので、
ご契約(団体契約の場合はご加入)にあたっては、必ず「重要事項説明書」
をよくご確認下さい。

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2018年05月23日

自転車で人にケガをさせてしまった・・・

Aさんをお訪ねしたところ、こんな話が・・・

≪1カ月ぐらい前のこと・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


「 1カ月ぐらい前だったかな。
  妻が自転車で人にケガをさせてしまってね。

  雨の日で傘をさして自転車に乗ってたらしい。

  考え事をしていて
不注意になっていたみたいで、
  前を歩いていた人にぶつかってしまって・・・。 」


「 ケガをさせてしまった場所が、家の近所だったから、
  近くの整形外科にすぐに付き添って行って診てもらったら、
  相手の人は肋骨にひびが入っていてね・・・。 」


「 妻も大変なことをしてしまったと、
  あわてて私に電話をしてきてね。

  この後、どうしたらいいの??って。 」


「 まず、
  お相手の方にお詫びをするのは当然として・・・

  治療費とかは、
  こちらが負担しないといけないよ、と言って、
  妻もその場の整形外科の治療費は払ってある、と言ったので、
  まずはそれでいいけれど・・・

  さて、この後はどうすればいいのだろう。

  と私も考えてしまって・・・

  肋骨のひびだと、
  治るまでに時間がかかるだろうからね。

  その間の治療費は当然うちが負担しなければ
  いけないわけだから・・・ 」

「 それで思い出したんだ!

  何日か前に自動車保険の更新があって手続きをしたんだけど、

  その時に保険代理店の人に、
  最近『自転車保険』というのが話題になっているけど、
  うちは大丈夫なの??と聞いていたんだよね。

  私はほとんど自転車に乗らないけど、
  妻は自転車に乗ることが多いから、って。 」


「 そうしたら、
  自動車保険の特約に『個人賠償責任補償』というのがあって、

  Aさんの自動車保険には
  その特約をもう何年も前からつけてもらってますよ、って。

  その代理店の人が言っていたことを思い出したんだ。

  個人賠償責任補償の詳しい内容もその時に説明してもらって、

  確か、
  
  自転車に乗っていて
  人にケガをさせてしまった時の治療費なんかで
  保険を利用できる、と言ってたなあ、と。 」


≪すぐに電話をしたら・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


「 すぐに代理店の人に電話をしたら、
  保険を使うことができますよって言ってくれてね。

  ぶつかってしまったときの状況とか時間とか、
  相手の人の名前や連絡先なんかを妻に聞きますね、って
  すぐに動いてくれたよ。 」

「 そのあと、
  保険会社の人から電話がかかってきてね。

  相手の方にご連絡して治療費など保険で対応する旨お伝えします
  と言ってくれたから安心したんだよ。

  妻が立て替えた治療費も戻ってきたしね。 」

「 しかし、
  保険に入っていなかったらと思うとぞっとするよね。

  もちろん自転車に乗る時は周りに十分注意して、
  人にケガをさせないようにすることのほうが大事だけど、

  私もまさか妻が自転車で人にケガをさせるとは
  思っていなかったからね。 」

「 保険会社の人からは定期的に電話があって、

  治療費については、
  保険会社の人が病院と直接連絡をとって、
  1カ月分とかをまとめて病院に払ってくれるんだね。

  だから、
  相手の人もそうだけど、
  うちも治療費を立て替えなくて済むから助かるよ。 」

「 そう、
  代理店の人が言っていたけど、
  『示談代行(※)』というのかな。

  うちの個人賠償責任補償にはそれがついているから、
  保険会社の人が妻に代わって、
  相手の人と話をしたり、病院と話をして
  直接治療費を払ったりできるらしいんだよね。 」

(※)保険会社が示談代行を行うには、
   被害者(相手)側の了承など一定の条件があります。

「 今の個人賠償補償はたいてい
  『示談代行』が付くみたいだけど、
  絶対についているというわけじゃないらしいからね。

  もし『示談代行』がなかったらと思うとね・・・


  そうなると
  治療費はいったんは相手の人に立て替えてもらうしかないのかな。

  それで領収書と引き換えに
  うちがその治療費分を相手方にお支払いして・・・


  代理店の人が言ってたけど、
  そういう場合、原則全部終わってから
  (相手の人の治療が終わって示談が完了してから)
  うちが払った治療費だとかの精算をするみたいだからね。 」

Aさんの話は一つの例であり、

加入している保険、特約の内容によって
変わってくるところもありますが、

自転車の加害事故に備えて入った保険(補償、特約)に
「示談交渉サービス」が付いているかどうかは
とても重要だと改めて気づかされた話でした。


≪最後に…≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


『保険』と名のつくもの全てに言えることですが、

“リスクに備える”ということは、
リスクを診断しそれに合せた保険商品と補償(保障)額等で
準備することと言えます。


リスクに対する備えを検討するのであれば、
経験と情報量が豊富な保険代理店に相談してみてはいかがでしょうか?


保険は知らないと
損をすることがたくさん!!


でも知っておくと得をすることもたくさんあります。


(トータルリスクコンサルティング部 小鳥秀明)


◎お問い合わせ、保険のお見積もりはこちら
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