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2019年03月 アーカイブ

2019年03月05日

進学資金は「学資保険」??


受験シーズンももう終盤ですね。

お正月も休むことなく駆け抜けて、
最後の追い込みをしている受験生も多いはず。

見守る家族にとっても、
ドキドキの時期が続いているご家庭も多いのではないでしょうか。


多くの親御様は、
お子様が誕生されると将来のお子様の進学に向けて
「学資保険」への加入を検討されるのではないでしょうか。


大学生にかかる教育費は、
国公立か私立か、自宅通学か下宿かなどによって大きな差がありますが、


例えば私立文系の場合は、
4年間で自宅通学で平均約668万円と大きな額になるそうです。


◎大学生にかかる教育費はどれくらい? ~生命保険文化センター~ 
 http://www.jili.or.jp/lifeplan/lifeevent/education/6.html


≪学資保険は・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~


学費の準備のために、“学資保険”は、
加入の目的が明確で一般の方にもわかりやすく、
確かに一つの選択肢だと思います。


ですが、


現在ご加入中の生命保険の状況も踏まえて検討すると
違った選択肢が出てくることがあります。


“終身保険”や“長期定期保険”といった、
解約するとそれまでに払った保険料(掛金)よりも
多くのお金が戻ってくる保険を活用する選択肢です。


“学資保険”はいわゆる積立預金のようなものですが、

“終身保険”や“長期定期保険”は
しっかりとした死亡保障を得られることが大きな魅力があります。


≪ご主人様には・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


ご主人様にはしっかりと保険をかけられているのに、
奥様には全く、あるいは、手薄といったご夫婦をよく出会います。


そのような場合は、
奥様を被保険者とした“終身保険”や“長期定期保険”の活用が特にお勧めです。


“学資保険”の役割を担いつつ、
奥様の万一にも備えることができるからです。


男性よりも平均寿命の長い女性の方が
一般により高い率でお金が貯まるということも大きなポイントです。


保険会社各社の商品をそれぞれ検討することで、
お子様の年齢、まとまった資金が必要となる時期、貯めたい金額等を考慮し、
保険料の払込期間や月々の保険料によって様々なプランを検討することができます。


また、最近では、
予定利率が低くなってしまった円建ての保険に変えて、
予定利率が高い外貨建ての保険を検討される方も多くなりました。


もちろん、


為替の変動というリスクもありますが、
同程度の保障を持つ場合は、

保険料を安くできたり、資産を分散できるというメリットもありますね。


≪もう一つ・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


また、もう一つ、
“個人年金保険”を活用する選択肢もありますよね。


一般の方の税軽減ポイントとして挙げられる「生命保険料控除」。

この中の「個人年金保険料控除」の枠を
使われていない方にはメリットがあるかもしれません。


「一般生命保険料控除」「介護医療保険料控除」の枠はしっかり使っているけれど、
「個人年金保険料控除」の枠は使われていない方が意外と多いのではないでしょうか。


年金保険料控除を受けるには一定の条件を満たさねばなりませんが、
現在ご加入中の生命保険の状況によっては検討する価値は充分にあるかと思います。


いずれにしろ、
一番の目的は“お金を貯める”こと。


“終身保険”や“長期定期保険”にしろ“個人年金保険”にしろ、

複数の保険会社の商品をしっかり比較した上で、
もっとも目的にかなうものをお選びいただきたいと思います。


最近では、ここにあげた保険商品を中心に
祖父母の方が、お孫さんの学資金目的で保障を兼ねて
保険加入を検討されるケースも増えていると感じますね。

 □ 保険にどのような保障を期待しているのか?


 □ 月々負担する保険料が重要なのか?


 □ それとも実質の保険料負担が重要なのか?


 □ 解約や満期に手にする額が重要なのか?


などなど保険ひとつをとっても各社特徴を出してきています。
日頃から保険のことを調べている方は少ないと思います。


インターネットなどで、
単純な保険料比較はできるかもしれませんが、
本当に大事にしたいポイントは・・・


検討したいものですね。


(トータルライフコンサルティング部 中村 真人)
 

※このメールマガジンは、各保険の概要についてご紹介したものです。
取扱商品、各保険の名称や補償内容等は引受保険会社によって異なりますので、
ご契約(団体契約の場合はご加入)にあたっては、必ず「重要事項説明書」
をよくご確認下さい。

>>> お問い合わせはこちら

2019年03月17日

地震保険に上乗せを!


東日本大震災が起きてから8年が経ちました。

今もなお全国で約52,000人の方が
避難生活を送っていることをニュースで知って驚くとともに、

一日も早く元の生活に戻れるよう願わずにはいられませんでした。


◎東日本大震災、11日で8年 遺構の高校校舎が公開
 https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190310-00000040-kyodonews-soci


≪生活再建に役立てることを目的・・・≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・


地震によって失われた
住宅や家財を補償してくれる保険が地震保険ですが、


地震保険は、

「被災後の生活再建に役立てることを目的」としており、


補償金額は、

「火災保険の保険金額の30~50%の範囲内」ということになります。

-----------------------------------------------------------------------

<地震保険の主な特徴>

 ・主契約の火災保険に付帯して契約する(単独では加入できない)

 ・火災保険の保険金額の30~50%の間で保険金額を設定
  (建物5000万円、家財1000万円が上限)

 ・保険金の支払いは全損・大半損・小半損・一部損の4段階

 ・保険料は地域と建物の構造によって決定


◎地震保険 ~損害保険協会~
 https://www.jishin-hoken.jp/

-----------------------------------------------------------------------


もし、


住宅を立て直すような被害に遭ってしまったとしても、
新たな住居を建てるほどの保険金は補償されない、という事になりますね。


つまり、


“地震保険だけでは新しい家を建て直すことはできない”という事です。


では、


新しい家を建てられるくらいの補償を確保したい場合、
準備する方法はないのでしょうか。


≪地震保険の上乗せ≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


そこで今回は、
「地震保険の上乗せ」についてご紹介したいと思います。


特約を付加する、という方法です。


既存の地震保険の契約に
別途上乗せする補償を保険会社が提供しています。


特約として付加することで、
地震保険で足りない部分を補完することが出来ます。


一部の保険会社で採用されているのですが、
「地震危険等上乗せ補償特約」という特約が有ります。


主契約の火災保険に地震保険を付帯し、尚且つこの特約に加入することで、
地震・噴火またはこれらによる津波を原因とする損害について
最大100%の補償が可能となります。


保険料は通常の地震保険よりも高めに設定されているようですが、
新しい家を建てられるくらいの補償を確保したい方にはありがたい補償ですね。


もう一つ、

「地震火災費用保険金支払割合変更特約」という特約が有ります。


通常、


火災保険には地震等による火災の場合は5%の費用保険金が支払われますが、
この特約を付帯することで最大50%上乗せすることが可能です。


ただし、
地震等による火災のみに補償を限定しているので注意が必要です。


倒壊や津波よりも、
地震から火災が発生した方が不安である人にはお勧めですね。


以上二つの特約をご紹介しましたが、
いずれにしても地震で被害を受けてしまった場合には
かなりの損害になることが想定されます。


 「生活をしていくための資金を確保したいのか」

 「住居が損壊した時に立て直せる資金を用意しておきたいのか」


目的に合わせた補償を検討する必要がありますね。


≪最後に≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


『保険』と名のつくもの全てに言えることですが、

リスクに備えるということは、
リスク診断しそれに合せた保険商品と補償(保障)額で準備することと言えます。


リスクに対する備えを検討するのであれば、
経験と情報量が豊富な保険代理店に相談してみてはいかがでしょうか?


保険は知らないと
損をすることがたくさん!!


でも知っておくと得をすることもたくさんあります。


(トータルリスクコンサルティング部 黒川 昭徳)


※このメールマガジンは、各保険の概要についてご紹介したものです。
取扱商品、各保険の名称や補償内容等は引受保険会社によって異なりますので、
ご契約(団体契約の場合はご加入)にあたっては、必ず「重要事項説明書」
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2019年03月19日

雹の災害と言うのは保険で補償されるの?

先日、近所のAさんと話をしていたところ・・・


Aさん 「 先日は、この季節には珍しく雹(ひょう)が降ったみたいだね。

      確か2年くらい前にも夏に
      東京都板橋区、豊島区でも大粒の雹が降って、
      家や車の屋根に被害が出てたよね。

      雹というのは、大きいものだと
      みかんぐらいのものがあるらしいね。

      そんなのが降ってきたら、
      車の屋根なんかボコボコになってしまうだろうね。」


Aさんが言うように、雹の災害は5~6月前後が多いようです。


続けてAさん

    「ところで、
     雹の災害と言うのは保険で補償されるの?」

---------------------------------------------------------------------

 ・家屋の屋根や窓ガラスに被害が出た場合 ・・・ 火災保険

 ・自動車の屋根やボンネットに被害がある場合 ・・・

                   自動車保険の車両保険

---------------------------------------------------------------------

等、一般的には対象になる旨、話をすると・・・


    「 へー、
      自動車保険の車両保険はわかるけど、
      火災保険は雹の被害も対象になるんだね。

      最近は台風や竜巻や土砂災害とか多いけど、

      確か、こうした被害は

      “火災保険で補償されるかもしれませんから、
       よく保険証券を確認しましょう”

      なんていう記事を新聞だか雑誌だかで目にした覚えがあるよ。

      その時も、

      火災保険というのは、火事だけじゃなくて、
      いろんなケースで対象になるものなんだな、
      なんて思ってたけど、雹の被害なんかも対象になるんだね。

      もちろん、
      入っている火災保険の内容にもよるんだろうけど・・・」


いわゆる「雹災」は、
火災や落雷、風災などともに、
特殊な火災保険を除けば、補償されるケースが一般的です。


ただし、


「20万円以上の被害となった場合に限り」という
火災保険もあるので注意が必要です。


さらにAさん

    「え? 今、雷という話が出たけど、
     雷も火災保険の対象なの?

     私も家の火災保険には入っているけど、
     内容の事は全然分かっていないんだなあ・・・

     まあ今まで火事もなかったし、
     台風や雷の被害にもあわずにきたけど、
     これからは何が起きるかわからないからね。

     ちゃんと内容を確認しておいた方がいいね。」


その後、ひとしきり考え込むような様子のAさん、
おもむろに口を開くと


    「そうすると、
     こんな場合ももしかしたら火災保険で補償されるのかな・・・

     何年か前に学生時代の友人たちと会う機会があったんだよ。
     ちょっとした同窓会みたいなもの。

     3月ぐらいだったかな。

     みんなと会う数日前に大雪が降ってね。
     みんなと同窓会の日じゃなくてよかったね、なんて言ったりしてさ。

     そうしたらその中の一人が、
     自分は住んでいるところが都心部じゃないから、
     かなりの量の雪が降ったよ、

     さすがに屋根がつぶれたりはしなかったけど、
     雨どいが雪の重みで落ちてしまったよ、なんて言うわけ。」


Aさんが思ったとおり、
雪による被害も特殊な火災保険を除けば、補償対象となる事象です。


もちろん、
こちらも「20万円以上の被害となった場合に限り」
という条件がついていることもあります。


それを聞いてAさん

    「何か災害があって、家に被害が出たような場合は、
     まずは火災保険の対象なのかどうか調べるのがいいみたいだね。」


≪最後に≫~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・~~・


『保険』と名のつくもの全てに言えることですが、

リスクに備えるということは、
リスク診断しそれに合せた保険商品と補償(保障)額で準備することと言えます。


リスクに対する備えを検討するのであれば、
経験と情報量が豊富な保険代理店に相談してみてはいかがでしょうか?


保険は知らないと
損をすることがたくさん!!


でも知っておくと得をすることもたくさんあります。


(トータルリスクコンサルティング部 小鳥 秀明)


※このメールマガジンは、各保険の概要についてご紹介したものです。
取扱商品、各保険の名称や補償内容等は引受保険会社によって異なりますので、
ご契約(団体契約の場合はご加入)にあたっては、必ず「重要事項説明書」
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